奪ってしまいます。そのため感情がマヒしていくのです。成人で、感情が不安定な人や希薄な人はこのへんに問題が固着しているのです。
解雇要件が厳しいこともあいまって、企業は新卒をジョブローテーションさせながら「自社内マルチ」に育てます。英語しか教えられない人材だと、英語のクラスの需要が減ったときに対応できなくなるから、先に人事異動で数学に移して育てておく。というふうに。
要するに日本は企業内に転職市場が完備されているのです。しかもその転職にまつわるリスクヘッジコストは企業が負担してくれる。至れり尽くせりですね。企業内がこういうプロパー人材であふれてたら、よほどの専門職でない限り中途採用はしにくい。
こういう人材育成観を持ってる企業は、解雇要件をゆるめたって人材の流動性は高まらない。解雇要件をゆるめても、社内転職市場で行き場がなくなったどうしようもない人たちが解雇されるだけで、そういう人たちは本当の転職市場に出たって行き場なんてあるはずがない。
じゃあどうなるかっていうと、いまの派遣村と同じ話の流れで生活保護ってことになると解雇さえしなければ納税者だった人が途端に税金を使う人になってしまう。
「英語のクラスを受け持っている塾講師がいる。A君は英語の他に数学も教えることができる。B君は英語のみを教えることができる。この二人の塾講師の給料はどちらが高いか?」
「A君でしょ、当然。だって2教科教えられるんだから」
→転職市場では生きづらい考え方です。仮に「日本」的としましょう。
「同じでしょ。受け持ってるのは英語のクラスなんだから」or「英語を教えるスキル次第でしょ。受け持ってるのは英語のクラスなんだから」
→転職市場でもやっていける考え方です。仮に「アメリカ」的としましょう。
辞書によれば、「エース」というのは、なにかに秀でた人に対して使われる言葉である。
また、空中戦で5機以上仕留めた戦闘機のパイロットも「撃墜王(エース)」と呼ばれる。
第2次世界大戦では、実に1,285名ものエースが生まれた。
では、それらエースたちはどうやって殊勲をたてたのだろうか? 大多数はいわゆる「ドックファイト」―接近した空中戦で手柄をたてている。そして、多くのエースたちが最終的には撃墜される運命をたどった。
しかし、ここで紹介する二人のエースは例外である。彼等が編み出した独特の戦法と、それを採用したそもそもの理由は、投資家にも非常に参考になる。
「独特の戦法をとった」二人のパイロットは、ドイツ空軍のエーリッヒ・ハルトマン少佐とその師であるパウレ・ロスマン軍曹。ハルトマンは確認されているだけでも敵機352機を撃墜し、ロスマンも80機以上撃墜している。
独特の戦法を最初に考案したのはロスマンである。戦闘機パイロットになりたての頃、ロスマンは腕に完治不能の傷を負った。通常、接近した空中戦では体力的に勝っていた方に勝利の女神が微笑む。普通の戦法では到底生き残れないことを悟ったロスマンは、いろいろ考えた末、自分の体力を補うテクニックを編み出した。彼は体力勝負の接近戦をやめて、もっと計算し尽くした戦法に切替えることにし、一つ一つの攻撃について慎重に計画を練り上げた。敵に実際に銃弾を浴びせる事よりも、どういうチャンスをものにするか、さまざまな状況を分析することにより時間を費やしたのである。彼が攻撃に出るのは確実に勝利できるポジションを取れたときだった。このときに、理想的な標的となった相手にありったけのエネルギーを使って集中攻撃をしかけるのだ。ハルトマンは、ロスマンの「相手をよく見極めてから集中砲火を浴びせる」戦法が優れていることを、自らの武勲で証明した。ハルトマンが通算1,425回の戦闘任務から無事生還し、怪我1つ負わなかったのはこの戦法のおかげだった。
(中略)
ドイツの撃墜王の話は、億万長者がどんな職業を選ぶのかという章の前触れとして書かれたものである。多くのアメリカ人は、高収入を得るために、MBAを取り、大企業に入ることを目指す。ところが、苦労してMBAを取って大企業に入ると今度は恐ろしい数の競争相手がいて(数十万人)、同じような優秀な人達と戦わねばならない。そして、最後まで勝ち残れる人はほとんどいない。先ほどの例でいえば、体力と技量に自信があるものがドックファイトを挑むが、ほとんどが最後には打ち落とされるという話に呼応する。
一方、億万長者を調べてみると、高学歴でない人が多い、いわばロスマン軍曹のように「傷を負った腕」を持っているわけだ。彼らの職業の選び方は、みんなと違った発想で、自分が好きで、競争相手があまりいない、高い収益を生む職業を選ぶ。
スタンレー氏は、こう言いたかったのだろう、空中戦も職業選択も同じ。
「どう戦うか」よりも「どこで戦う」が重要になる。
リファレンスとは「前雇用主からその人の働きぶりを聞くこと」です(具体的には、前雇用主の電話番号などコンタクト先を入手する)。 あらゆる採用で非常に一般的(というより必要不可欠)で企業が中途採用する場合もリファレンス(元上司や同僚・クライアントのコンタクト先)の提出を求めることがありますし、賃貸契約の際には家賃支払い能力を証明するために現職場と前家主の連絡先を求められます(→『外国人お部屋探しの高い高い壁』)。
日本と違って、「大学名」や「会社名」など身分証明にならないのですよ・・・ 経歴詐称する人なんていくらでもいるし、本当にその(有名)大学に在籍している(いた)としても多種多様な人が集まっているし(去年クリスマスに米航空機爆破未遂を起こしたのはロンドン大学卒、一連のテロ事件を起こしたオウム真理教幹部は京大出身者多数ではないですか・・・)